主に投資対象としてのイメージが強い、ビットコインやその他の仮想通貨ですが、ここ最近急激に、実際に通貨としての使い道が広がってきています。本記事では、ビットコインが決済手段として取り入れられているサイトやサービスをご紹介します。
年々市民権を得る仮想通貨
現在、ビットコインをはじめとした仮想通貨は実際の決済手段として広がってきています。PayPalなどが決済手段としてビットコインを取り入れた背景もあり、投資をしていない人であっても使いやすくなってきており、確実に市民権を得つつあります。
ここ日本でも、2018年にはビックカメラがビットコイン決済を導入して話題になりました。また、DMM.comといったネットサービスでもビットコイン決済が可能です。ビットコインモール、ビットコインをつかう（bitFlyer）等のビットコイン専用モールもできています。
ビットコインで遊べるカジノ
ビットコインやイーサリウム等のアルトコインは、デジタル通貨という性質上オンライン決済などにも適しています。いち早くビットコインなどの仮想通貨を決済手段として取り入れた業界に、「オンラインカジノ」があります。
その名の通り、インターネット上で本場のカジノさながらのゲームやサービスを提供しているサイトであるオンラインカジノ。実際のプレイも、決済もネット上で行われるオンラインカジノとビットコイン等の仮想通貨決済は相性が良く、Bitcoin-casino.jpといった日本から遊べるサイトを含め、決済手段として既に取り入れています。
2020年以降盛り上がりを見せる暗号資産業界
ここ最近、暗号資産業界は話題がつきません。2020年10月22日には世界的な決済大手のPayPalが暗号資産業界への参入を発表し、ビットコインなどの暗号資産市況は急激な盛り上がりを見せ、時価総額は5倍近い160兆円にまで達しました。VISAも同様に、暗号資産での決済の導入を表明しました。
また、いま急激に注目されているNFTの売買にも暗号資産が利用されており、このことも暗号資産決済の普及を後押ししていくと考えられています。現在NFTはNBAなどのスポーツ界でも注目されていて、選手の給料をビットコインで支払うといった動きもあるほどです。
ビットコインは海外送金などにも利用できますし、今後もどんどん使い道が増えていくことでしょう。